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エコノミスト誌が30年前に示唆した「世界通貨の登場」。その通貨名は血塗られた歴史の背景を持つ「フェニックス」。ビットコインはそれと関係する?

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1843年創刊の世界で最も歴史のある経済誌エコノミストが、今から 30年前に、「 2018年に、まるでビットコインのような通貨が大ブレークする」ことを予言するような示唆の表紙を描いた特集号を出していたことを知りました。上がその表紙です。

◆ 拡大し続けるビットコイン狂想曲

今はとにかく「ビットコイン」という言葉がメディアのいたるところに出てきます。なので、何となくみんな知っているようなことと錯覚しがちです。

しかし現実として、日本も他のあらゆる国でも、一般の人の間で「ビットコインとは何なのか」ということをきちんと知っている方々のほうが少ないと思われます。

私もよくわからないですが、たとえば、どなたかが「ビットコインというのは何だろう」と思ったとします。そして、インターネットで調べようとするとします。インターネットの調べ物でのポピュラーな媒体として Wikipedia がありますが、その人が「ビットコイン – Wikipedia 」を見ると、その始まりは下のようであることを知ります。

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ビットコイン – Wikipedia

ビットコインは、公共トランザクションログを利用しているオープンソースプロトコルに基づくPeer to Peer型の決済網および暗号通貨である。



さて・・・。

何より私がそうですが、この冒頭に出てくる言葉の半分以上は、普通の方々にはわからないです。

「公共トランザクションログ」もわからないし、「オープンソースプロトコル」もわからない。「Peer to Peer型の決済網」もわからないし、「暗号通貨」もわからないかもしれない。「である」もわからないかもしれない(それはダメだ)。

しかし現実として、「わかる人たちの実数」はすさまじく、たとえば、下は 2017年12月26日、つまり 10日ほど前の日本経済新聞の記事の見出しです。

◆ 日本経済新聞

この記事によりますと、

「日本でビットコインを保有する人は 100万人以上いる」

ということになっているのです。
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※コメント いるわけがないこれは明らかに世論誘導!

カモがねぎをいっぱい背負ってきた所を一網打尽に

刈り取る! 国(NWO)を挙げての搾取は明らか!
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100万人ですよ、100万人。100人じゃなく、100万人ですよ。

2017年の日本の出生数は過去最低の 94万人でしたから、今の日本は「出生数よりビットコインを保有する人のほうが多い国」ということになっています(何の比較だ)。

そして、こういう書き方は失礼かと思いますが、高齢者の方々でビットコインを理解したり保有したりする人は、いなくはないでしょうが、多くはないと思いますし、幼稚園児や小学生もあまりいないと思われます(そもそもダメだし)。

となりますと、保有している人たちの年齢層が、およそ二十代から六十代くらいが中心だとしますと、その世代でビットコインを保有する人の「率」は結構なものとなるのではないでしょうか。

お隣の韓国もビットコインに投資する人の数と共に、「その熱中ぶり」がよく報じられていて、たとえば、「韓国のサラリーマン、10人に3人が仮想通貨に投資 (Money Voice 2017/12/28)」などというものすごい数字も報じられていたりします。

韓国のサラリーマンの実数は知らないですが、人口 1億2700万人の日本のサラリーマンの数が、正規・非正規含めて 5000万人くらいだそうですので、人口 5200万人の韓国のサラリーマンの数も、そこから考えれば、少なくとも 2000万人以上はいるということになるでしょうか。その数千万人のうちの 10人に 3人が、ビットコインなどの仮想通貨を保有するという数字が仮に本当だとすると、ものすごいことではあります。

ついには、韓国では、「ビットコイン・ゾンビ」という言葉も生まれています。

2017年12月11日の韓国英字紙コリア・タイムズより
・koreatimes.co.kr

ビットコイン・ゾンビというのは、簡単にいうと、「パソコンやスマートフォンの画面などで 24時間ビットコインの価格をチェックし続ける人たち」のことを呼ぶ名称として生まれたものだそうです。韓国ではすでに、「異常な病的状態の若者たちを生んでいる」として、政府がビットコイン取引所の閉鎖を含めた規制の検討に入っています。

まあ、そういうように、熱狂している人たちやそういう場では今もさらに大変に盛り上がっているようです。

そして、その「ビットコインの未来」という本質的なことについては、もう意見や主張はバラバラという感じでもあります。しかも、それは「両極端で対立している」ものでもあります。
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