
米国の大手小売店が、数百もの店舗を閉店する予定で、消費者からの報告では開店している店舗では多くの店舗では陳列棚に商品が無い状態となっている。
2015年の小売業黙示録は2016年に入り全く変化していると言える。
景気が後退し、インターネット販売が市場を拡大している中、実際の店舗は赤字となっている。
特に、低所得者層の多い地域ではその傾向が高い。米国における都市部で貧困者が多い所では、モールが完全に閉鎖されていることが多い。
米国では約10億平方フィートの店舗スペースが空室となっており、この状況はさらに悪化の一途である。
バケーションのショッピングシーズンの後には、店舗閉鎖の波が押し寄せるのが通常であるが、今年はかなり顕著になっている。
閉鎖の報道をした大手店舗の一部を以下、紹介する。
ウォールマートは、米国で154店舗、全体で269店舗を閉鎖。
Kマートは、これから数か月間に24店舗以上閉鎖。
JCペニーは、2015年の40店舗閉鎖に続き47店舗以上を永久に閉鎖。
メイシーズは、36店舗閉鎖して、2500名の従業員の解雇が必要であると発表。
ギャップは、北米で175店舗の閉鎖手続中。
アエロポスタールは、全米で84店舗の閉鎖手続き中。
フィニッシュラインは、ここ数年間に150店舗閉鎖を発表。
シアーズは、昨年あたりに約600店舗を閉鎖したが、開店中の店舗での売り上げは継続して下落。
これら店舗の閉鎖は、大きな動きのなかのほんの一部の現象にすぎない。
全米で、店舗の棚から物が消え、在庫レベルが低くなっていることを消費者が目撃している。大手有名店でもそれが起きている。
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